2026.05.07

金相場の高騰はいつまで続く?直近10年間の推移から今後の見通しを徹底解説!

金相場の高騰はいつまで続く?直近10年間の推移から今後の見通しを徹底解説!

ここ数年の金相場の高騰ぶりは、これまでの常識をはるかに超えるものです。

一体なぜ、これほどまでに金相場は上昇し続けているのでしょうか。

そして、この勢いはいつまで続くのでしょうか。

今回は、金相場の高騰はいつまで続く・直近10年間の推移から今後の見通しについて、金相場の現在、金相場が影響を受けている要因、直近10年間の推移を踏まえてわかりやすく解説します。

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1. 金相場の現在(歴史的な高騰が継続中)

これまで金は、資産形成の一つの手段として活用されてきました。

しかし近年はその価値が飛躍的に高まったことで、過去に例を見ないほどの高騰を続けています。

実際、現在の金相場は適正価格なのでしょうか。

こちらでは金相場の現在について詳しくご紹介します。

1-1. 現在の金相場はいくらか?

2026年5月1日時点の日本の金相場は、金1グラムあたり25,908円です。

ちょうど1年前の2025年5月1日の金相場は、金1グラムあたり16,533円、10年前の2016年5月2日は4,811円でした。

1年前と比較すると157%、10年前と比較すると538%も金相場は上昇しているということがいえます。

このデータは、金相場が現在まで長期にわたって右肩上がりの上昇トレンドにあることを明確に示しています。

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1-2. 金相場は過去10年間で約5.4倍の上昇

現在の金相場の上昇は、単なる一過性のトレンドではありません。

過去10年間で、金相場は実に約5.4倍も上昇しているからです。

この数字は、金が資産としての価値を高めてきたことを十分物語っています。

特に直近1年間だけでは価格が1.5倍以上に上昇しており、金投資への勢いが加速していることがわかります。

この長期的な上昇トレンドは、金相場の未来を考える上で極めて重要な意味を持っているのではないでしょうか。

1-3. 現在の金相場は適正か?

現在の金相場は、過去のデータを参考にすると、明らかに高値の水準にあります。

この歴史的な高騰の原因については、多くの専門家や投資家の間で意見が分かれている状況です。

では、現在の金相場は適正なのでしょうか。

「適正価格」という観点から見ると、現在の金相場は必ずしも高値とは言い切れません。

その理由は、金相場はマーケットの需要と供給のバランスが価格を構成しているからです。
 
金相場の価格は単一的な要因では決まりません。

いくつかの要因が作用し合い、需要と供給のバランスを形成しています。

その結果として、資産の価値を守るために「実物資産」である金へと多くの資金が流れていると考えられます。

これらの構造的な要因が、現在の金相場を支えているのです。

2. 金相場は主に何の影響を受ける?

金相場は、単一の要因で決まるわけではなく、いくつかの要因が作用し合い、相場が形成されます。

そのため初心者には若干複雑に感じるかもしれません。

ただし基本となる要因を把握することで、意外に簡単に予想することができます。

金相場の特徴は「リスクが発生した時の避難先」ということです。
 
ポイントは世の中のリスクが高くなると金の需要が高まり、逆に安定期が続くと需要が低下するということです。

その点がつかめれば、初心者でも金相場がこれから上昇するか、下落するかをある程度予想することができます。

こちらでは金相場を動かす主な要因についてわかりやすくご紹介します。

2-1. 経済の動き

金は経済の動きによって影響を受けるため、金相場は経済の動きに非常に敏感です。

経済が安定している時には売られ、経済が不安定化すると買われます。

次の場合ではどちらも買われるケースです。

  • インフレ(物価上昇)になると、お金の価値が下がるため価値を保つために金を買う人が増えます。
  • 逆にデフレ(物価下落)になると、物価が下がり、お金の価値は上がりますが、経済が停滞期に入るので、「安全資産」として金を買う人が増えます。

2-2. 金融市場の動き

金は金融市場の動きによっても変動します。

金は株式市場が安定している時や上昇している時には売られます。

逆に 株式市場が大きく下がったり、銀行などの金融機関が破綻したり、魅力的な金融商品が市場にないと、「安全な逃避先」として金は買われます。

有名な例では、2008年のリーマン・ショック時には金の需要が大きく増えました。

2-3. 中央銀行の金利の動き

中央銀行の金利の動きによっても、影響を受けます。

中央銀行は、自国の経済の状況によって金利を上げたり下げたりしてお金の流れを調整している組織です。

中央銀行が金利を上げると、債券や預金などの利子を生む資産の魅力が増すことから、利子を生まない金は魅力を失い売られます。

逆に金利が下がると、債券や預金などの魅力が下がるので金は買われます。

2-4. 地政学的リスク

そして、金は地政学的リスクによる影響を大きく受けます。

地政学的リスクとは、ある地域の政治や軍事的な不安定さが、世界経済や市場に悪影響を及ぼす可能性のことです。

簡単に言えば、国と国、ある地域間の関係が悪くなることで、お金の流れも悪くなるかもしれないという思惑のことになります。

具体的には戦争や武力衝突、政情不安やクーデター、テロなどです。

そのため地政学的リスクが発生すると金は「有事の安全資産」という魅力を発揮して買われます。

しかし、これも事情によりけりで、2026年現在の中東情勢不安では緊張と膠着の繰り返し、米ドル市場への期待とリスク回避の交錯、金相場の歴史的高騰からの反動などがあわさり、地政学的リスクの高まりと金価格は必ずしも連動していません。

2-5. 米ドルの価値

米ドルの価値によっても変動します。米ドルの価値を簡単に言うと「米国はドル高になると、他国の商品をたくさん買え、ドル安になると買えるものが減る」ということです。

アメリカの経済が好調だと、アメリカの中央銀行(FRB)が金利を上げるので、投資家がドルを買いドル高になります。

日本に住む人にとってドル高になると、日本は相対的に円安になるので、円安で金が高く感じられ金を買う人は減ります。

ただし、急激な円安が進むと、日本円の価値が下がることを懸念して「価値の保存手段先」として金を買う人が増えることもあります。

2-6. 中央銀行の金の購入

各国中央銀行の金の購入による影響も無視できません。中央銀行は、その国の「お金の管理」をする機関であり、通貨を発行したり、お金の量や価値を管理して、経済が安定するように調整しています。

中央銀行が金を買う理由は、自国の経済を守るためです。

自国の経済が不安定になると、中央銀行は国際的に信用があり、下落リスクに強く、国際的な支払いや準備金の役割を果たせる金を購入して自国の経済の安全性を高めます。
 
ちなみに2022年から2024年にかけて、各国中央銀行は3年連続で1000トンの大量の金を購入し、その量は年間採掘量の3割近くです。

そのため市場には最初から年間採掘量の2/3ほどしか出回っていない状況です。

中央銀行が金を購入すると、市場から金が少なくなることや自国の経済への不安が高まり需要が増え金が買われます。

2-7. 金の供給量

金の埋蔵量は無限ではありません。

2025年時点での金の総量は約25万トンといわれ、過去に採掘されたのは約20万トン、まだ採掘されてないものは5万トンです。

金の年間採掘量は約3,000トン、リサイクル金は年間約250〜900トン程度です。

仮に年間3000トン採掘され続けると、あと約16年ほどで金は枯渇する計算です。

金は供給量が減ると、需要が高くなり、価格が上がることから買う人が増えます。

2-8. 金の需要

金にはさまざまな需要があります。

内訳は次の通りです。

宝飾品

34%

投資

42%

電子機器の部品など

7%

中央銀行などの保有

17%

これらの金の需要が高まれば、価格が上がることから、金を買う人が増えます。

2-9. 通貨の量的緩和

量的緩和とは、中央銀行がお金をたくさん市場に出す政策です。

お金がたくさん市場に流れると、お金の価値が下がり、物の価値が上がるインフレが起きる可能性があります。

お金の価値が下がると、価値が安定している金を買う人が増えます。

2-10. 投機的な動き

投機とは、価格の変動を利用して短期的に利益を得ようとする投資行動のことです。

具体的には金の先物取引、金ETF(上場投資信託)、金CFD(差金決済取引)、金のオプション取引、金関連株への投資、実物の金の短期売買などがあります。
 
金が投機的な動きによって影響を受ける理由は、金の先物や金ETFに投機マネーが流れ、価格が短期間で高騰すると、それを見たたくさんの投資家が一気に金を買ったりするからです。

このような投機的な動きは、金相場に大きなボラティリティ(価格変動性)をもたらします。

そのため投機筋が一度に大量の「買い」を入れると価格は急騰します。

逆に、何らかのきっかけで「売り」に転じると、今度は急落を引き起こす可能性があるので注意が必要です。

2-11. 季節的な需要増加

金の季節的な需要増加とは、特定の時期や季節に、金を買いたい人や使う人が増えることです。

これは主に文化や習慣、経済の動きに関係しています。

金は投資だけでなく、ジュエリーや贈り物としても使われるので、特定の時期に需要が一気に増えることがあります。
 
具体的にはインドや中国など、人口が多い国での結婚シーズン、ギフトシーズン、お祭りシーズンなどです。

これらのシーズンになると、金の需要が一気に増え、購入する人が増えるので、金の価格が上がります。

ちなみにインドと中国は世界の金の需要の50%以上(ジュエリーや投資)を占めるので、これらの国の季節的な需要増加は、グローバルな金の価格に強く影響を及ぼします。

3. 直近10年間の金相場の推移

金相場の未来を予測するためには、過去10年間の変動を詳細に理解することが不可欠です。

「金は安全資産」という言葉を裏付けるように、この10年間で金相場は着実にその価値を高めてきました。

特に、直近数年の高騰ぶりは目覚ましく、多くの投資家が金相場に注目しています。

こちらでは直近10年の金相場の推移についてご紹介します。

3-1. 直近10年の金相場の推移

最高値(円/グラム)

2015年との価格差

2025

25,015

+20030

2024

13,784

+8977

2023

9,935

+4950

2022

8,154

+3169

2021

6,897

+1912

2020

7,063

+2078

2019

5,343

+358

2018

4,827

-158

2017

4,751

-234

2016

4,655

-330

2015

4,985

0

4. なぜ金は止まらないのか?近年の異常高騰を裏切る「3つの構造変化」

前章で触れた変動要因を踏まえ、今まさに私たちが直面している金相場高騰の正体を解き明かします。単なる一時的なブームではなく、通貨制度そのものへの不信感が背景にある点に注目すべきです。

最も大きな要因は、世界各国の「中央銀行による金回帰」です。

1990年代から2000年代、金は「利息を生まない過去の遺物」と見なされ、欧米諸国はこぞって金を売却しました。しかし、2008年のリーマン・ショックを境にその評価は一変します。さらに2022年のロシアへの経済制裁(ドル資産凍結)は、「米ドル一辺倒のリスク」を世界に知らしめる決定打となりました。

ワールド・ゴールド・カウンシル(WGC)の最新データによれば、中央銀行による買い越しは2025年まで16年連続を記録し、2026年現在もその勢いは衰えていません。

4-1. 【2026年最新】国・公的機関別 金保有量トップ3

中央銀行が金を「戦略的資産」として再定義している証拠に、その保有量ランキングを見てみましょう。

順位

国・機関名

金保有量(トン)

特徴と動向

1位

アメリカ

8,133.5

世界最大の保有量を維持。ドルの裏付けとしての象徴。

2位

ドイツ

3,351.5

ユーロ圏の安定を支える実物資産として強固に保有。

3位

IMF

2,814.0

国際金融システムの最終的な担保としての役割。

4位以下の中国、インド、そして近年急浮上したポーランドやトルコなどの新興国が、外貨準備の「脱ドル化(De-dollarization)」を急ピッチで進めています。これは、単なる投資ではなく、国家存亡のリスクヘッジとしての買いと言えるでしょう。

5. 今後の見通し

「高値を更新し続ける金は、今から買っても遅くないのか?」という問いに対し、結論から述べれば、中長期的にはさらなる上昇の可能性が高いと分析します。

現在の金相場を支えているのは一過性のニュースではなく、以下の3つの「長期的かつ構造的な要因」だからです。

5-1. トランプ政権の「超低金利」志向とドル安政策

最大の注目点は、トランプ政権による金融政策への介入です。 2026年5月、パウエルFRB議長の任期満了に伴い、トランプ大統領はより「ハト派(低金利派)」の後任を指名する動きを見せています。

  • 低金利の影響: 政策金利が引き下げられれば、債券の魅力が低下し、相対的に「利息を生まない金」の投資価値が急上昇します。
  • 財政赤字の拡大: 大型減税とインフラ投資による財政赤字の拡大は、インフレ圧力を強め、米ドルへの信頼を低下させます。

「強いアメリカ」を掲げつつも、輸出競争力のために「弱いドル」を求める政権の矛盾が、結果として金への資金流入を加速させています。

5-2. 米中対立の常態化と「通貨の武器化」への対抗

米中関係の緊張は、単なる貿易摩擦を超え、通貨システムの覇権争いへと発展しています。 中国は、米国による資産凍結リスクを回避するため、外貨準備における米国債の割合を減らし、金へのシフトを加速させています。

2025年末時点で、中国の金保有残高は過去最高水準に達していますが、それでも外貨準備全体に占める割合は欧米諸国に比べればまだ低く、「中国による買い増し余力」は依然として強力です。これが金相場の下値を支える岩盤となっています。

5-3. 地政学的リスクの連鎖と「有事の金」の再定義

ロシア・ウクライナ情勢の長期化に加え、中東情勢の不安定化、台湾海峡を巡る緊張など、世界は「地政学的リスクのデパート」状態にあります。

かつては「有事のドル買い」と言われましたが、現在はドルそのものが制裁の武器として使われるため、どの陣営にも属さない無国籍通貨としての金が、唯一の安全な避難先として選ばれています。新興国の中央銀行が旺盛な購入を続けるのは、自国通貨の暴落を防ぐための保険という意味合いが強まっています。

6. まとめ:守りの資産としての「金」をどう活用すべきか

2026年現在の金高騰は、世界秩序の再編を映し出す鏡のようなものです。直近10年間の推移を振り返れば、危機が起きるたびに金はその価値を証明してきました。

今後の見通しを総括すると、以下のようになります。

  • 短期的: 政策金利や大統領の発言により一時的な調整(下落)はあり得る。
  • 中長期: 通貨のインフレと地政学的リスクにより、上昇トレンドは継続。

もし投資を検討しているのであれば、金は「一攫千金を狙うギャンブル」ではなく、「大切な資産を守るためのシェルター」と捉えるのが正解です。上昇トレンドが継続とはいえ、本来は数年で何倍にもなるような性質の資産ではないからです。

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